「リモートワークで正社員として働きたいけど、求人ってどこをどう探せばいいの？」
結論から言うと、答えは「求人検索エンジンを使い分けて、フルリモートか一部リモートかを最初に絞り込むこと」なわけです。
今日はその具体的なルートを、2025年時点の実際の求人データや調査結果も交えながら整理していきます。
リモートワーク求人はどこで探すのが正解？
まず押さえておきたいのは、「リモートワーク求人」と一口に言っても、探すべき場所がいくつかに分かれているという点です。
代表的なのが、Indeed（インディード）やスタンバイのような求人検索エンジン。
複数の求人サイトの情報を横断的に集めてくるタイプで、「リモートワークの求人」というキーワードで検索すると瞬時に数千件がヒットします。
たとえばスタンバイで「愛知県瀬戸市」×「リモートワーク」を掛け合わせて検索すると、それだけで1,421件もの求人がヒットしました（記事作成時点での検索結果。求人件数は日々変動するため、最新の数字は各サイトでご確認ください）。
地方の一都市に絞ってもこの件数なわけですから、全国規模で見れば相当な母数があると考えていいでしょう。
一方、マイナビ転職のような転職サイトは、エリアと「完全在宅勤務・フルリモートワーク可」という条件をかけ合わせて検索できる仕組みです。
愛知県名古屋市だけで見ても396件がヒットしており（こちらも記事作成時点の数値）、正社員求人に強い傾向があります。
さらにアデコのような人材派遣会社は、在宅勤務の求人を「完全在宅」「基本在宅（週4日以上）」「一部在宅（週1〜3日）」という3段階で明確に分類しているのが特徴です。
派遣という働き方に限らず、自分がどのレベルのリモートワークを求めているのかを整理する上で参考になる分類だと私は思います。
この3タイプの違いをよく見ると、実は「求人の網羅性」と「絞り込みの精度」はトレードオフの関係にあることが分かります。
求人検索エンジンは母数こそ多いものの、リモート度合いの表記が曖昧な求人も混ざりやすい。
逆に転職サイトや派遣会社系は精度が高い分、母数は絞られる——この構造を理解しておくと、探し方の戦略が立てやすくなるはずです。
3つのサイトタイプの違いを、簡単に表で整理してみましょう。
| サイトの種類 | 特徴 | 向いている人 |
|—|—|—|
| 求人検索エンジン（Indeed・スタンバイなど） | 複数サイトを横断集約。母数が圧倒的に多い | まず広く求人の量を把握したい人 |
| 転職サイト（マイナビ転職など） | 「完全在宅・フルリモート可」で絞り込みやすい | 正社員のフルリモートを本命で狙う人 |
| 人材派遣会社系（アデコなど） | 在宅度合いを3段階で明確に分類 | 自分の希望リモート度を整理したい人 |
つまり、正社員のフルタイムリモートを狙うなら転職サイト、幅広く網を張りたいなら求人検索エンジン、リモート度合いを細かく見極めたいなら派遣会社系のサイト、というように使い分けるのが効率的なわけです。
「フルリモート」と「リモートワーク」は何が違う？
ここで一つ、読者の皆さんに知っておいてほしい大事なポイントがあります。
「リモートワーク」という検索キーワードと「フルリモート（完全在宅勤務）」という検索キーワードは、実は求職者の意図としてまったく別物だということです。
Indeed Japan株式会社が2025年4月22日に発表した調査によると、Indeed上での「リモートワーク」関連の仕事検索割合は、コロナ禍前の2019年3月と比較して6年間で2.9倍に増加しました（詳細はIndeed Hiring Labの公式発表資料に掲載されています）。
さらに興味深いのが「フルリモート」というキーワードの伸びです。
こちらは同じ6年間でなんと90.9倍にまで拡大しているんです。
しかもポストコロナとされる2023年以降、「リモートワーク」全体の伸びが鈍化した後も、「フルリモート」だけは右肩上がりを続けており、直近1年間だけでも1.1倍に増加しています。
Indeed Hiring Labのエコノミスト・青木雄介氏は、リモートワーク関連検索全体に占める「フルリモート」の割合が、2020年3月時点の1.7％から2025年3月には35.9％にまで上昇したと分析しています。
これはつまり、求職者がただ「柔軟な働き方」を求めているだけでなく、通勤コストや居住地の制約から完全に解放された働き方そのものを強く志向するようになっている、ということを意味しているわけです。
私自身、この数字を見たとき「ここまで極端に伸びているのか」と正直驚きました。
個人的な見立てですが、この伸び方は単なる一時的なブームではなく、求職者の「働く場所を選ぶ権利」に対する意識そのものが不可逆的に変化した結果だと考えています。
リモートワーク求人はどんな職種・条件が多い？
実際の求人票を見てみると、リモートワーク求人にはいくつかの傾向が見えてきます。
たとえば株式会社ゼクウが募集しているカスタマーサポート職（フルリモート・契約社員）は、年収400万〜499万円、月10時間程度の残業、正社員登用ありという条件でした。
採用管理システム「RPM」のサポート業務で、勤務地は東京都港区高輪の本社ながら、全国どこからでもフルリモートで働けるとされています。
群馬や石川から勤務している契約社員もいると明記されており、地理的な制約がほぼないことが分かります。
また、株式会社エンジニアキャピタルやSPIN TECHNOLOGYといったIT・エンジニア系企業では、「リモート93%」「リモート率75%超」といった具体的な数値を掲げて求人を出しているケースも目立ちます（いずれも求人票掲載時点の数値）。
エンジニア職はリモートワークとの親和性が高い職種の一つと言えそうです。
このほか、フルリモート労務事務や経理事務、動画クリエイター、営業アシスタントなど、バックオフィス系・クリエイティブ系の職種でもフルリモート求人が多く見られました。
中には「地方在住7割」「子育て世代6割」といった実際の働き手の属性を求人票に記載している企業もあり、リモートワークが特定の層の就業機会を広げている実態がうかがえます。
こうした属性の開示は、単なる採用アピールにとどまらず、企業側が「多様な人材確保の手段としてフルリモートを戦略的に使っている」ことの表れだと私は見ています。
一方で注意したいのは、「在宅ワーク」「在宅ワークOK」と書かれていても、実態は単発の覆面調査やアンケートモニターのような業務委託案件も混在している点です。
正社員としての安定したリモートワークを探しているなら、雇用形態が「正社員」または「契約社員（正社員登用あり）」となっているかを必ず確認する必要があります。
なぜ今リモートワーク転職が注目されているのか？背景を整理
ここで少し視点を引いて、なぜ今これほどリモートワーク転職への関心が高まっているのか、背景を整理しておきましょう。
国土交通省の発表によると、全国の雇用型就業者における直近1年間のテレワーク実施率（2024年10月時点）は15.6％です（出典：国土交通省「テレワーク人口実態調査」）。
コロナ禍で高水準だった2021年の21.4％から、3年連続で減少しています。
企業側では、大手企業を中心に「原則出社」への回帰が報道されるようになっている、という状況です。
一方、パーソル総合研究所が2025年8月27日に発表した「第十回・テレワークに関する調査」では、少し違った実態が見えてきます。
2025年7月時点のテレワーク実施率は22.5％で前年とほぼ横ばいでした。
ただし企業規模10,000人以上の大手企業に限ると、実施率は前年比3.6ポイント減少していました。
さらに注目すべきは、テレワーク継続希望者の割合が調査開始以来で最も高い82.2％に達しているという点です。
企業は出社回帰を進める一方、働く側のリモートワークへの希望は過去最高を記録している——このギャップこそが、今まさに「リモートワーク求人」を探す人が増えている理由なわけです。
同調査では、テレワークの「頻度」が減少傾向にあることも指摘されています。
「週1日以下」の低頻度テレワーカーが前年の43.6％から49.4％に増加し、頻度が「減った」と回答した人は35.8％にのぼりました。
つまり、テレワーク自体は制度として定着したものの、実際に使える日数は縮小気味という、やや複雑な状況になっているのです。
私見にはなりますが、この「制度はあるのに頻度は減る」という現象は、今後の転職市場において「フルリモート限定」を明言する企業とそうでない企業の二極化を、さらに加速させる要因になるのではないかと考えています。
地域によってリモートワーク求人への関心度は違う？
あまり知られていない、しかし転職活動においては意外と重要な視点がもう一つあります。
それは「地域による検索傾向の違い」です。
先ほどのIndeedの調査では、都道府県別に「リモートワーク」と「フルリモート」の検索割合を比較しています。
沖縄県・長崎県・秋田県の3県が、いずれの検索割合でも上位5位以内に入っていました。
地方在住者ほど、リモートワークという働き方への期待値が高い傾向がうかがえます。
さらに興味深いのは、「リモートワーク」全体では神奈川県や千葉県など首都圏の地域が上位に入る一方、「フルリモート」に限ると首都圏は上位5位から外れたという点です。
代わりに福井県や富山県といった北陸地域が上位に入ってきました。
これは、新幹線などによる長距離通勤が現実的に難しい北陸地域だからこそ、「首都圏の仕事を完全在宅でやりたい」というニーズが強く出ている、と分析されています。
だとすれば、福井や富山に住んでいる方が実際に狙うべきは、東京や大阪の企業が出している「フルリモート限定」の正社員求人、特にIT・カスタマーサポート・バックオフィス系の職種だと私は考えます。
地元の求人票だけを眺めるのではなく、勤務地欄に「本社：東京、フルリモート可」と書かれた首都圏企業の求人まで検索範囲を広げてみる。
この一手間だけで、応募できる求人の数はぐっと増えるはずです。
私はこのデータを見て、リモートワーク転職を考える際に「自分の住んでいる地域からはどんな仕事がフルリモートで狙えるか」という逆算の発想を持つことの重要性を改めて感じました。
都市部に住んでいなくても、フルリモート求人であれば首都圏企業の正社員として働けるチャンスは十分にあるわけです。
リモートワーク求人への応募で気をつけたいポイントとは？
ここまでの情報を踏まえて、実際にリモートワーク求人・正社員求人を探す際に気をつけたい点を整理してみます。
- 「リモートワーク可」と「フルリモート（完全在宅）」は別条件として絞り込む
- 雇用形態（正社員・契約社員・業務委託）を必ず確認する
- 勤務地欄に「出社を組み合わせたハイブリッド勤務も選択可」など条件付きの記載がないか読む
- 「将来的にリモートワークも可能」という表現は、入社直後は出社前提のケースが多いので注意する
- 求人検索エンジンでは表示順位が絶対評価ではないことを理解しておく
最後の点について補足すると、スタンバイの公式FAQでは、求人の表示順は検索キーワードとの関連性、求人情報のクリック数・閲覧数・更新日時・情報量・応募数、そして企業からの入札額など複数の指標を機械学習によって総合的に判断していると説明されています。
つまり「上位に出てくる求人＝自分に一番合う求人」とは限らないということです。
上位表示だけに頼らず、複数ページ・複数サイトを横断してチェックする姿勢が欠かせません。
考察：リモートワーク転職市場は今後どう動くか
ここからは私見を交えた考察になります。
現時点でのデータを総合すると、リモートワーク転職市場は「量」と「質」の両面で二極化が進んでいくと私は見ています。
一つは、フルリモート正社員求人がIT・エンジニア職やカスタマーサポート、バックオフィス系の職種を中心に、今後もじわじわと増えていく方向性です。
株式会社エンジニアキャピタルのようにリモート率93％を明言する企業や、フルリモート研修を掲げる企業が増えていることからも、この流れは今後も続くと考えられます。
もう一つは、大手企業を中心とした「原則出社」への揺り戻しです。
企業規模10,000人以上の会社でテレワーク実施率が前年比3.6ポイント減少しているという事実は、決して小さな数字ではありません。
大企業に勤める人ほど、今後リモートワークを続けたい場合は転職という選択肢が現実味を帯びてくる可能性があります。
個人的には、この「出社回帰する大企業」と「フルリモートを武器に採用する成長企業・IT企業」という構図が、これから数年でより鮮明になっていくのではないかと感じています。
特に人手不足が深刻化する日本において、フルリモート・完全在宅勤務の制度を用意できる企業は、地理的な制約に縛られない優秀な人材を確保しやすくなる——これは採用側にとっても大きな武器になるはずです。
また、テレワーク継続希望者が過去最高の82.2％に達している一方で、「部下の仕事の様子が分からなくなった」というマネジメント上の不安がここ2年で増加傾向にあるというパーソル総合研究所の指摘も見逃せません。
制度としてのリモートワークは定着しても、マネジメント側の課題が解決されない限り、企業側が「出社に戻したい」という誘惑に駆られる場面は今後も出てくるでしょう。
だからこそ求職者側としては、単に「リモートワーク可」という表記だけでなく、その企業がリモートワークをどう運用し、マネジメントしているかまで踏み込んで確認する視点が、これからますます大事になってくると筆者としては考えています。
まとめ
リモートワーク求人を探すなら、求人検索エンジンと転職サイト、派遣会社系サイトを使い分け、「リモートワーク可」と「フルリモート」の違いを意識して絞り込むことが近道です。
Indeedの調査ではフルリモートへの検索関心が6年で90.9倍に拡大しており、求職者側のニーズは依然として強い状況です。
一方で企業側は出社回帰の動きも見せており、この需給のギャップこそが今のリモートワーク転職市場を読み解くカギと言えるでしょう。
雇用形態や勤務条件を一つひとつ丁寧に確認しながら、自分に合ったフルリモート・一部リモートの正社員求人を見つけていってほしいなわけです。
よくある質問
リモートワークとフルリモートは何が違うのですか？
「リモートワーク」は一部在宅も含む広い概念で、「フルリモート」は出社を前提としない完全在宅勤務を指します。求人検索の際はこの2語を分けて絞り込むことが重要です。
地方在住でも東京の正社員求人に応募できますか？
はい、フルリモート限定の求人であれば居住地を問わず応募できるケースが多くあります。福井県や富山県など、首都圏の仕事を在宅で担う需要が実際に高まっています。
「在宅ワークOK」と書かれた求人はすべて安心して応募できますか？
いいえ、単発の業務委託案件が混在していることもあります。正社員としての安定雇用を希望する場合は、雇用形態欄が「正社員」または「契約社員（正社員登用あり）」になっているか必ず確認してください。
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